JOB GUIDE / 職業図鑑

建築士

住宅、公共施設、オフィスなどの建築物について、用途・敷地・予算・安全性を考えながら設計や工事監理を行う専門職。依頼者の要望を図面にまとめるだけでなく、法令・構造・設備・省エネルギーへの適合を確認し、設計意図が現場で適切に実現されるよう調整する。

年収の参考値679万円統計の対象・出典は本文に記載
未経験からの挑戦 確認中 職務経験の目安。資格要件とは別に判断
主な勤務先設計事務所、ゼネコン、工務店、住宅メーカー、行政等の建築部門。

建築士とは

住宅、公共施設、オフィスなどの建築物について、用途・敷地・予算・安全性を考えながら設計や工事監理を行う専門職。依頼者の要望を図面にまとめるだけでなく、法令・構造・設備・省エネルギーへの適合を確認し、設計意図が現場で適切に実現されるよう調整する。

仕事内容

  • 施主からの要望・予算・敷地条件のヒアリング
  • 用途や法令条件を踏まえた基本設計
  • 平面・断面・立面図など設計図書の作成
  • 構造・設備・法規担当者との調整
  • 確認申請や設計変更に必要な資料の整理
  • 現場で設計図書との適合状況を確認する工事監理
  • 完成後の説明・引渡しへの協力

向いている人

  • 人の暮らし方と建物の安全を両立して考えられる人
  • 図面上の計画を現場で確認するのが好きな人
  • 複数の専門家の意見をまとめられる人

必要な知識・スキル

  • 建築計画・構造・設備・施工の基礎知識
  • 建築基準法など関連法令の読み解き
  • CAD・BIMによる図面作成
  • 施主・施工担当者への説明力
  • コストとデザイン・性能の調整
  • 現場の課題を記録し関係者と協議する力

学歴・経歴・学習要件

建築士の資格には一級建築士・二級建築士・木造建築士があり、試験の受験資格や免許登録の要件は区分によって異なる。担当できる設計・工事監理の範囲も建物の規模・構造・用途等により異なる。

建築士へのなり方

建築系の学校で設計・構造・施工・法規を体系的に学び、設計事務所や建設会社などで図面作成や現場調整の経験を積む。建築士として法定の設計・工事監理を担うには、担当する建築物の規模・用途などに応じ、一級・二級・木造建築士の免許が必要になる。受験資格、登録要件、実務経験の扱いは資格区分と学歴などで異なるため最新の公的案内を確認する。免許取得後も先輩の監理・設計補助から始め、案件全体を任されるように経験を積む。

勤務時間・働き方

設計工程や申請・工事時期に左右される。現場確認や打ち合わせも行う。

仕事の魅力

  • 長く使われる建物づくりに関われる
  • 利用者の要望を空間として形にできる
  • 設計と現場の両方で専門性を深められる

仕事の大変な点

  • 安全・法令適合・コストの調整が難しい
  • 工事中の変更依頼に対応する必要がある
  • 免許・登録・継続学習など専門職としての責任が重い

キャリアパス

設計補助から意匠設計・構造設計・設備設計・工事監理の担当へ進む例がある。プロジェクト責任者、設計事務所の管理職、独立開業などの道もあるが、業務範囲には法令上の要件がある。

将来性・需要

既存建物の改修、省エネ性能の向上、防災や高齢者への配慮など、建築への要求は多様化している。BIMやデジタル設計が広まっても、敷地や利用者の条件を読み解き、法令と安全性に責任を持つ判断が重要である。

年収・給与の目安

年収の参考値679万円

全国/job tagに掲載の「その職業が属する主な職業分類」の賃金(年収)。原値679.1万円を整数の万円単位に四捨五入。職業単独の平均とは限らない。

※ 年収の数値は、職業を含む統計分類の集計値である場合があり、この職業だけの平均とは限りません。

出典:厚生労働省 job tag/令和7年賃金構造基本統計調査(職業分類集計) (2025年)

関連職業と比べる

現在公開されている関連職業との基本情報の比較です。

職業年収の参考値資格要件の概要
建築士閲覧中 679万円 必須資格あり
土木施工管理技術者 625万円 業務により必須
大工 486万円 業務により必須
測量士 543万円 業務により必須

※ 年収は出典や統計分類の対象が職業ごとに異なる場合があり、単純な優劣を示すものではありません。

参考情報・確認日

情報確認日:2026-10-08