JOB GUIDE / 職業図鑑

電気工事士

住宅・店舗・工場などの電気設備の配線、器具取り付け、保守などを行う専門職。図面に沿って施工し、絶縁や接続状態を確認して感電・火災のリスクを防ぐ。電気工事の種類によって、第一種・第二種電気工事士など必要な免状と作業範囲が異なる。

年収の参考値628万円統計の対象・出典は本文に記載
未経験からの挑戦 確認中 職務経験の目安。資格要件とは別に判断
主な勤務先電気工事会社、設備工事会社、ビル設備関連企業、工場の設備部門など。

電気工事士とは

住宅・店舗・工場などの電気設備の配線、器具取り付け、保守などを行う専門職。図面に沿って施工し、絶縁や接続状態を確認して感電・火災のリスクを防ぐ。電気工事の種類によって、第一種・第二種電気工事士など必要な免状と作業範囲が異なる。

仕事内容

  • 施工図面と配線経路・器具位置の確認
  • 電線管・配線・配電盤などの施工
  • 照明・コンセント・スイッチ類の取り付け
  • 配線接続部の確認と絶縁等の測定
  • 施工中の停電・感電・転落リスクの対策
  • 工程・材料・他工種との作業調整
  • 完成検査と施工記録の作成

向いている人

  • 作業前の安全確認を省略しない人
  • 図面と現物の差を見つけられる人
  • 工具・測定器を丁寧に扱える人
  • 他工種と現場で協力できる人

必要な知識・スキル

  • 電気回路・電圧・電流と図面の基礎
  • 配線器具・工具・測定器の安全な使用
  • 関連法令と免状ごとの作業範囲の理解
  • 感電・火災・高所作業への危険予知
  • 寸法・接続状態を正確に確認する力
  • 他の工事担当者と作業を調整する力

学歴・経歴・学習要件

電気工事に必要な免状の種類と範囲は工事対象によって異なる。免状取得前は、資格が必要な工事には従事できない。

電気工事士へのなり方

まず直流・交流回路、配線図、電気材料、感電防止などの基礎を学ぶ。法令で資格が必要な電気工事に従事するには、担当範囲に応じて第一種または第二種電気工事士など所定の免状が必要となるため、試験や免状交付の手続きを公式案内で確認する。専門学校や職業訓練、電気工事会社での補助業務などを通じて施工手順や測定の基本を習得し、安全管理と先輩の指導のもと経験を積む。一般住宅の設備から工場・ビルの設備へ担当を広げる際は、免状や実務上の要件を必ず確認する。

勤務時間・働き方

現場工程に合わせた日勤が中心だが、停電切替や施設都合で夜間・休日作業もある。

仕事の魅力

  • 生活や生産活動に不可欠な設備を支えられる
  • 施工技術の上達を目で確認できる
  • 設備分野を広げて経験を積める

仕事の大変な点

  • 感電・火災・高所など現場の危険がある
  • 現場ごとに設備構成や工程が異なる
  • 有資格者にしかできない作業範囲の確認が必要

キャリアパス

現場の施工担当から職長、施工管理担当、設備保守・点検担当へ進む例がある。電気設備、太陽光発電、制御設備などに専門化する道もあり、従事する業務に応じた資格や別の要件を確認する。

将来性・需要

省エネ設備、充電設備、建物の電化・自動化などで扱う機器が変化する。新しい工法を取り入れても、電気の安全を理解し、適切な免状と手順の下で確実に施工する役割は重要である。

年収・給与の目安

年収の参考値628万円

全国/job tagに掲載の「その職業が属する主な職業分類」の賃金(年収)。原値628.1万円を整数の万円単位に四捨五入。職業単独の平均とは限らない。

※ 年収の数値は、職業を含む統計分類の集計値である場合があり、この職業だけの平均とは限りません。

出典:厚生労働省 job tag/令和7年賃金構造基本統計調査(職業分類集計) (2025年)

関連職業と比べる

現在公開されている関連職業との基本情報の比較です。

職業年収の参考値資格要件の概要
電気工事士閲覧中 628万円 必須資格あり
土木施工管理技術者 625万円 業務により必須
施工管理 679万円 確認中
配管工 523万円 業務により必須

※ 年収は出典や統計分類の対象が職業ごとに異なる場合があり、単純な優劣を示すものではありません。

参考情報・確認日

情報確認日:2026-10-08